HOME ≫ DLPA推奨ルーターのご案内

DLPA推奨ルーターとは

様々な機器がインターネットに接続するに伴い、サイバーセキュリティの脅威は身近になり、年々増加しています。 DLPAに加盟するルーターメーカー4社が提言するDLPA推奨ルーターは以下のような機能を有することで、工場出荷時状態からほとんど設定を行う必要のない使いやすさに加え、セキュリティ堅牢性を兼ね備えており、お客様に安心・安全なインターネット環境を届けます。

ファームウェア自動更新
ファームウェア自動更新

不具合の修正や脆弱性対策がされた最新ファームウェアをルーター自らが自動的に更新。
メンテナンスフリーでサイバー攻撃からルーターやネットワークを保護します。

パスワード固有化
パスワード固有化

一つ一つの機器に異なるパスワードが割り当てられており、共通パスワードで発生しやすい不正アクセスを大幅に低減し、セキュリティを強化。安全なネットワーク使用を提供します。

Wi-Fiルーターセキュリティ対策ポイント
もしもDLPA推奨ルーターじゃなかったら…
ファームウェア自動更新に対応していない場合はどうしたらいいの?
ファームウェア自動更新に対応していない場合は、新たなセキュリティ問題が発見されても自動で修正されません。
その為、自ら定期的にメーカーのホームページ等で最新ファームウェアの提供情報をチェックし、最新ファームウェア提供時にはお客様自らが手動で更新作業を行う必要があります。
ファームウェア更新を忘れると安全性が低下し、悪意ある攻撃者に狙われる可能性があります。
パスワード固有化に対応していない場合はどうしたらいいの?
パスワード固有化に対応していない場合は、共通パスワードを狙った辞書攻撃や ブルートフォース攻撃(総当たり攻撃)の対象となりやすく、不正アクセスのリスクが増大します。不正アクセスのリスクを減らす為に、次のことをお客様自らが手動で実施することが推奨されます。

パスワードは8文字以上のできる限り長いものとする。
可能であれば、大文字、小文字、数字、記号(例: !@#$%^&*)を組み合わせる。
辞書に載っている単語や誕生日、名前など個人に関連した情報を避け、意味のない文字列を使用する。

これらの条件を組み合わせることで、攻撃者がパスワードを割り出すのを難しくすることができます。
不正アクセスされるとどのような影響がありますか?
パスワード固有化に対応していない場合は、共通パスワードを狙った辞書攻撃や ブルートフォース攻撃(総当たり攻撃)の対象となりやすく、不正アクセスのリスクが増大します。不正アクセスのリスクを減らす為に、次のことをお客様自らが手動で実施することが推奨されます。

個人情報の漏洩
攻撃者がデータ傍受し、個人情報や機密情報が盗まれる恐れがあります。
ネットワークの不正利用
攻撃者がデータ傍受し、個人情報や機密情報が盗まれる恐れがあります。
設定の改ざんやサービス停止
ルーターの設定変更やマルウェア感染により、速度が制限される、特定サイトへのアクセスが遮断されるなど、ネットワークサービスが妨害されることがあります。

特に不正利用による踏み台にされた場合には、自分のルーターが攻撃側となることで、他者に被害を与える場合があり、知らないうちにサイバー攻撃の加害者になってしまう場合があります。

これらの問題を防ぐために、強力なパスワードの設定、定期的なファームウェアの更新、不要な機能の無効化アクセスの監視といったセキュリティ対策が重要です。
メーカーから新しいファームウェアが提供されてない場合はどうすればいいの?メーカーサポートも切れているんだけど・・・
メーカーサポートが終了すると、問題が発生したときにサポートを受けられないだけではなく、ファームウェアの更新も行われず脆弱性が発生しても修正されない恐れが高くなります。

この機会に安心して使えるようにDLPA推奨の新しいルーターに買い替えることを推奨します。
メーカーサポートが終了した製品はすぐに買い替えが必要なのね!

結果的に「あなたのルーター」が、
知らないうちにインターネット上で、
サイバー攻撃の加害者になってしまうかも・・・・
そんなことにならないために、
推奨ルーターを使いましょう。

推奨ルーターはこちら
DLPA推奨ルーターは、工場出荷時から、セキュリティ対策機能が搭載されており、安心・安全なインターネット利用をご提供します。

対応機種については各社リンクページで
ご確認ください。
DLPA推奨ルーターのセキュリティ対策機能は総務省・経済産業省が提供するガイドラインを参考にしております。
また、総務省・NICTの「NOTICE」への活動とも連携し、安心・安全なデジタルライフを推進しています。

総務省・経済産業省 「IoTセキュリティガイドライン」

ガイドラインには、IoT機器・システム、サービスをご利用になる利用者が当該機器を利用するにあたり発生するリスク、守るべき事項が記載されています。

〈 IoTセキュリティガイドライン 〉

第3章 一般利用者のためのルール : https://www.soumu.go.jp/main_content/000428393.pdf

総務省・NICT 「IoT機器調査及び利用者への注意喚起プロジェクト『NOTICE』」

『NOTICE』は、不備のあるIoT機器を調査、電気通信事業者を通じて利用者への注意喚起を行うものであり、DLPAはこの活動に賛同します。

〈 『NOTICE』とは 〉

https://notice.go.jp/

〈 IoT機器調査及び利用者への注意喚起の取組『NOTICE』の実施 〉

https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01cyber01_02000001_00011.html