ご家庭でWi-Fiルータをより安全にお使い頂くために

自宅のネットワークは自分で守ろう!
Wi-Fiルーターは、一度設置し稼働すると管理が行き届きにくく、そのまま長期間利用されていることがあります。メンテナンスがされていないWi-Fiルーターは年々増え続けるサイバー攻撃の被害に遭う恐れがあります。被害に遭わないためにも、お客様ご自身が適切にセキュリティ対策をすることが重要です。
大切なデータ・生活を守るために、4つの項目に注意しましょう。

セキュリティ対策のポイント

最新ファームウェアでの運用

常に最新ファームウェアで運用し、日々報告される脆弱性問題の対策をしましょう。

常に最新ファームウェアになっているようこまめに確認しよう!

STEP01:型番確認

製品本体の背面や底面のラベルを確認し、型番(モデル名)をご確認下さい。家庭用インターネット接続装置は複数設置されている場合があります。製品本体のラベルにSSID名が記載されているものがWi-Fiルーターです。

STEP02:管理画面

各メーカーのサイトから、取扱説明書を参照しパソコンもしくはスマートフォンで、Wi-Fiルーターの管理画面にアクセスする。

STEP03:最新ファームウェアへの更新

管理画面で現在のファームウェアバージョンを確認し、最新でない場合は、最新ファームウェアに手動でアップデートしましょう。

ファームウェアの自動更新に対応している製品ならいつも安心!

ソフトウェアの性能改善やセキュリティ対策などファームウェアが提供された場合、自動でファームウェアの更新を行うため、常に最新状態でご利用いただけます。

より安全なパスワード設定

パスワードは初期設定値ではなく、複雑なものに変更しましょう。

初期設定のままは危険!複雑なパスワードで
しっかりと鍵をかけよう

STEP01:型番確認

製品本体の背面や底面のラベルを確認し、型番(モデル名)をご確認下さい。家庭用インターネット接続装置は複数設置されている場合があります。製品本体のラベルにSSID名が記載されているものがWi-Fiルーターです。

STEP02:管理画面

各メーカーのサイトから、取扱説明書を参照しパソコンもしくはスマートフォンで、Wi-Fiルーターの管理画面にアクセスする。

STEP03:パスワードを設定

管理画面にログインするためのパスワードを複雑なものに変更する。

最初から特定しずらい複雑なパスワードだから安心!

出荷時から「管理画面へログインするためのID」もしくは「パスワード」を、1台ごとにランダムに個別の番号を設定しているので、従来の共通化された機種に比べ、より安全にご利用頂けます。

修理/サポートの期限について

ハードウェア故障による修理とサポートは有限です。

修理やサポート期間が終了した製品については、故障や通信障害の事前回避と、安全かつ快適にインターネットを利用するために、最新のWi-Fiルーターへの買い替えもご検討ください。

脆弱性問題に関する更新プログラムの提供について

脆弱性問題については、修理・サポートの保証期間を超えても可能な限り対応しますが、それでもオペレーティングシステム等のサポート終了などの諸事情により、更新プログラムのご提供ができないこともあります。
長期間Wi-Fiルーターをお使いの場合は、極力新しいWi-Fiルーターへの買い替えをお勧めします。

Wi-Fiルータを安全にお使いいただくための注意点や設定方法等
  • 株式会社アイ・オー・データ機器
  • NECプラットホームズ株式会社
  • エレコム株式会社
  • 株式会社バッファロー
これからは年末、引っ越し、大型連休などのタイミングでセキュリティ対策のポイントを確認しよう

最新のWi-Fiルーターは、出荷時からセキュリティ対策機能が搭載されているので、安全にご利用いただけます。

ファームウェアの自動更新に対応

>対応機種については上部にある各社リンクページでご確認ください。

Wi-Fiルーターのセキュリティ対策をして、
デジタルライフを安全に楽しみましょう!
Wi-Fiルーター セキュリティ対策ポイント
〈参考資料〉
総務省・経済産業省 「IoTセキュリティガイドライン」

ガイドラインには、IoT機器・システム、サービスをご利用になる利用者が当該機器を利用するにあたり発生するリスク、守るべき事項が記載されています。

〈 IoTセキュリティガイドライン 〉

第3章 一般利用者のためのルール : http://www.soumu.go.jp/main_content/000428393.pdf

総務省・NICT 「IoT機器調査及び利用者への注意喚起プロジェクト『NOTICE』」

『NOTICE』は、不備のあるIoT機器を調査、電気通信事業者を通じて利用者への注意喚起を行うものであり、DLPAはこの活動に賛同します。

〈 『NOTICE』とは 〉

https://notice.go.jp/

〈 IoT機器調査及び利用者への注意喚起の取組『NOTICE』の実施 〉

http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01cyber01_02000001_00011.html

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